銀行印の確認方法！代理人や他の店舗でも大丈夫？

こんなことを書くと年齢が分かってしまいそうなんですが、私が若いころには銀行の口座からお金を下ろすときには通帳と銀行印を持って銀行の窓口で手続きするしかありませんでした。

ところが、キャッシュカードという便利なものができたおかげで、通帳も銀行印も必要なく暗証番号だけでATMでお金を下ろすことができるようになりました。

銀行印を使うのは口座を作るときだけ、ということも多く、月日が経過するとどれが銀行印だったか分からなくなるということが起きることもあります。

ゆうちょ銀行など銀行によっては印影が表示してある通帳もありますが、安全面の配慮から印影を表示していない通帳が主流になってきています。

 

　

 

これは私の体験なんですけど、家の電気関係の工事でローンを組むときに銀行印を間違えてしまい、審査に通らなかったことがありました。

よく似た印鑑を捺してしまったことが原因なんでしたが、ちゃんと銀行印を確認しておけばよかったんです。

 

銀行印が必要になることはそれほどありませんが、次のようなときには銀行印が必要になります。

• キャッシュカードの限度額以上のお金を下ろすとき
• 口座引き落としでローンを組むとき
• 各種料金などを口座から引き落とすとき
• 住所変更など登録情報を変更するとき　などなど

一生のうちにそう何度もあることではありませんが、銀行印がどれか分からなくなってしまうとアタフタしてしまいます。

銀行印の確認方法を知って、そうなってしまったときのために備えましょう。

 

銀行印の確認方法

銀行印の確認は窓口でないと受け付けてもらえません。

ファックスや郵送、Eメールではダメですよ。

そしてそのときに必要になるのが

• 通帳
• これかと思われる印鑑すべて
• 本人確認が出来るもの（写真がある免許証やパスポートなど）　　の３点です。

これだけのものを持参して、銀行の窓口で「通帳の届出印が分からなくなってしまったので確認したい」と言えば調べてもらえますよ。

 

 

代理人でも銀行印の確認はできる？

銀行の営業時間は午前９時から午後３時まで、土日祝日は休みなので、普通のサラリーマンが銀行の営業時間内に窓口に行くことは難しいこともあります。

なので、代理人に頼んだら？という考えも浮かんできますが、原則として銀行印の確認は本人のみということになっています。

銀行印の確認で問題になるのは、その通帳が盗難にあったものではないか？という点です。

通帳と銀行印があればその口座の預金が引き出すことができますからね。

代理人による法律行為を行うには委任状が必要になり、委任する人（ここでは通帳の保持者）の印鑑を押さなければならないんですけど、その印鑑がどれか分からなくなっているので偽造することも可能です。

最悪の場合を想定すると、通帳を盗難した人物が委任状を偽造して銀行印を確認し、その印影で印鑑を作って口座から預金を下ろす、こんなことが起こらないよう銀行印の確認は本人のみになっているんです。

ただ、ゆうちょ銀行は代理人でも銀行印の確認はでき、上記のもののほかに

• 口座所持者本人直筆の委任状（ゆうちょ銀行のHPに様式あり）
• 代理人の本人確認ができるもの（免許証等）　が必要になります。

もっとも、ゆうちょ銀行の通帳には届出印の印影が表示してあるので、通帳があれば銀行印の確認は必要ないと思いますが・・・。

 

 

他の店舗（支店）でも確認できる？

引っ越しをした、単身赴任となったなどで口座を作った店舗から地理的に離れてしまったようなときなど、行きやすい支店で銀行印の確認できるかどうか気になりますね。

結論を言うと、大丈夫です。

現在ではインターネットを利用した社内LANで全社のデータが管理されているので、口座を開設した店舗でなくても銀行印の確認はできます。

支店の多い銀行はより便利ですね。

 

銀行印がなかったら？

銀行印を確認しに行って、持っていった印鑑と登録してある印影がひとつも一致しなかったら、これはもう届出印紛失届を提出して新しい印鑑を登録する必要があります。

これも本人しかできません。

このとき持っていった印鑑のうちのひとつを登録するなら、新たに必要になるものは特にありませんが、銀行によって違うことがありますので、紛失の可能性があるなら事前に銀行に確認しておいたほうがいいでしょう。

また、新しい印鑑の登録が完了するには１～２週間の猶予が必要になります。

 

まとめ

 

 

代理人による銀行印の確認ができないことで困るのは、親御さんが小さなお子さんの銀行印を確認するときでしょう。

小さな子供は身分証明になるようなものを持ってないですからね。

どの銀行のウェブサイトを見ても記載はありませんでしたが、多分できるのではないかと思います。

そのときに追加で必要になるのは、親子関係を証明する戸籍謄本と親御さんの身分証明書だと思われますが、そのような事態が起きたら取引銀行に連絡して確認するようにしましょう。

 

最後まで読んでいただき、ありがとうございました。